長崎五島列島の六島（むしま）で、みんなの島づくり！島民３名からの挑戦

Hiroshi Ito 約11年前
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Junko Unno 約11年前
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Makoto Motomura 約11年前
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集まった金額

¥612,500

サポーター

45 人

残り

終了

2015年07月19日 23:59終了

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特典

六島名誉島民になれる権（島づくり報告会・六島物産展へご招待）

¥ 3,000

「名誉島民」として登録させていただきます。ご希望にあわせ、島の美しい木札または自然石にお好きな名前を明記しまして港の入口に提示させていただきます。また、今後のしまづくり方針において、名誉島民として1票の投票権が与えられます。島づくりパートナーに応募することも可能ですし、島づくり活動終了後の報告会にご招待させていただきます（六島物産展も合わせて開催予定です。）＜セット内容＞・名誉島民として島にお名前掲載・島づくり活動報告会ならびに六島物産展にご招待・島づくりパートナーより、業務日誌をお送りします・島づくりパートナーへ応募できる権（注意: 名誉島民は、バーチャルな役名であり、公的な住民ではありません。）

サポーター数 4

六島名誉島民＋鯛丸ごと刺身盛り合わせ、または漁師体験

¥ 5,000

「名誉島民」として登録させていただきます。島で採れた木で作った木札または自然石にお好きな名前を明記したものを、港の入口に提示させていただきます。名誉島民として、1票の投票権が与えられます。加えて、鯛丸ごと刺身盛り合わせを来島・宿泊時にサービスさせていただきます。（自然条件により釣れない場合もありますので、その際は他の魚になります。）または、島民が漁にでるときに同行し「漁師体験」をしてもらうことも可能です。（こちらも自然条件によって左右されますので、ご了承ください。）また、島づくりパートナーより、業務日誌をお送りします。島に上陸して活動する”島づくりパートナー”に応募することも可能です。（注意: 名誉島民は、バーチャルな役名であり、公的な住民ではありません。）

サポーター数 14

公民館シェア・オーナー（１日島人体験・宿泊付き）

¥ 10,000

島唯一の宿泊施設でもある「公民館」のシェア・オーナーとなっていただけます。シェア・オーナーとしての名前を明記させていただくとともに、来島時で一泊分の宿泊が無料でしていただけます。公民館の運営方針やイベントについても、ご提案もしていただけます。もちろん、島づくりパートナーからの「熱い業務日誌」は送りますし、名誉島民と同じく1票の投票権が与えられます。島に上陸して活動する”島づくりパートナー”に応募することも可能です。（注意: ここでのオーナーとは、バーチャルな役名であり、所有権を有する所有者ではありません。）

サポーター数 22

六島開墾地のシェア・オーナー

¥ 50,000

50,000円以上の方には開墾地において、その開墾地のシェア・オーナー（子地主）として、お好きな名前をつけることができます。何を植えるかの選択についてもご提案いただけます。名前はその土地に明記されます。もちろん、島づくりパートナーからの「熱い業務日誌」、1万円につき1票の投票権が与えられます。島に上陸して活動する”島づくりパートナー”に応募することも可能です。（注意: ここでのオーナーとは、バーチャルな役名であり、所有権を有する所有者ではありません。）

サポーター数 4

六島スペシャル・シェア・オーナー（特別地主）〜社名やあなたのメッセージを島に記してみませんか〜

¥ 100,000

100,000円以上の方には、開拓地または島内の見晴らしの良い所に、石などを並べて、社名などをgoogleの衛星写真からみせます。島全体をつかった広告です。法人・個人様問わずお申し込みいただけます。人生の特別なシーンで、あなたのメッセージを書きたいというご要望もご相談承ります。ただし、自然条件や技術的な問題で不可能な場合には、上記のシェア・オーナーの2口分として、登録し、名前も二つ登録します。島に上陸して活動する”島づくりパートナー”に応募することも可能です。（注意: ここでのオーナーとは、バーチャルな役名であり、所有権を有する所有者ではありません。）

サポーター数 1

プロフィール

Takahiro Miyoshi

1970年生まれ。日本大学法学部大学院卒(政治学修士)、英国マンチェスター大学社会経済学部大学院卒(経済学修士)。技術系コンサルティング会社で勤務後、国際協力の財団で参加型マネジメントや評価手法に関する研究や調査に従事し、研修講師も務める。2004年に独立し有限会社エムエム・サービスを設立。世界30カ国以上を渡り歩いた後、2005年よりザンビアに9年間派遣され、農村地域支援の仕組み作りに携わる。国内では、NPO法人　PCM Tokyoを設立し、国際協力のツールを国内に紹介し、住民参加型マネジメントの普及に努める。帰国後は、国際協力と日本の地域おこしをミックスした「グローカル地域おこし」を推奨し、千葉県や宮城県、また東京の離島などで地方創生にかかわっている。横浜国立大学での非常勤講師など、複数の教育機関で講師も務める。「グローバル人材に贈るプロジェクト・マネジメント」(共著)のほか、論文多数。

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